住宅の高性能化にともない、エアコンの選定基準も見直しましょう。
エアコンの能力はどのように定められているのか
メーカーの製品カタログには、エアコン選定の目安として、部屋の畳数で示されているのが一般的だと思います。
この畳数、どんな断熱性能をもった建物を基準にしていると思いますか。
現行のメーカーのカタログでは、日本電気工業会規格JEM1447を基に畳数表記されています。
で、そのJEM1447というのが、日本工業規格JIS C9612を基に定められていて、
さらに、このJIS C9612は、1965年に木造平屋建ての住宅をモデルにして定められています。
現在の省エネ基準から、この頃の木造住宅のＱ値を想定すると、概ねＱ＝20くらいになるそうです。
仮にＨ11年省エネ基準のⅣ地域でみると、求められているのは Ｑ＝2.7 です。
つまり、住宅は高性能になっているのに、エアコンに関してはかなり低性能の住宅を基準に選定しているということになります。
なぜそうなっているかというと、メーカーサイドとして、現在建っている住宅の築年数の平均値を基準に表記するしかないという立場があるからです。
これからのエアコンの選定基準
省エネ住宅の断熱性能を考慮して部屋の冷暖房負荷を計算し、適したエアコンを選定することが必要です。
JIS Ｃ9612 に計算式が記載されています。
冷房または暖房負荷（Ｗ）＝単位面積当たりの冷房または暖房負荷（Ｗ/㎡）×部屋の面積（㎡）
※単位面積当たりの負荷については、JISの中にある一覧表を参考にすることになります。
但し、現在の省エネ基準のエネルギー消費算定プログラム（(国)建築研究所）では、上記は考慮されておらず、エアコン自体の性能（（い）（ろ）（は）区分）にしか着目していないということもあり、今後の流れを注視したいところです。
ただ、暖房に関しては、Q値・C値（すきま相当面積）から住宅の断熱性能を判断できますが、冷房に関しては、住宅の日射遮蔽の度合いが冷房負荷に大きく影響するので、その点に関しては充分検討する必要があります。
まとめ
1980年（昭和55年）以前の住宅は、無断熱の激寒住宅で、国交省の試算では現存住宅の約４割を占めるといわれており、居住者の大半が高齢者だそうです。
住宅の新築時はその性能を考慮して選定し、リフォーム時は少しでも断熱性能を良くしてエアコン選定も含めて快適な住宅を作って生きたいものです。
